共同研究・受託研究
科学技術がますます高度化・専門化し、急速に進展するなかで、国立学校等に対し、産業界をはじめとする社会の各方面から、より具体的な諸問題の解決等のため、多様な期待と要請が寄せられています。
本校では、本来の使命を踏まえつつ、幅広い教育研究の成果の蓄積とその人材を活かして、これらの社会的要請に適切に対処することとしています。
共同研究
民間等との共同研究は、本校と企業間で研究者が共通のテーマについて議論し、テーマを決めて共同研究を進めることにより、独創的な優れた研究成果を商品化できます。このことは、地域社会への協力にとどまらず、本校における教育研究に有益な活力を与えます。
●共同研究受入手続きの流れ(PDF)
●共同研究申し込み(Word)
●共同研究実施規則(PDF)
●共同研究実施規程(PDF)
●共同研究契約書(ひな型)(Word)
昨年度受入状況
年度 | 一般科目 | 機械電気 | 情報電子 | 土木建築 | 教育研究支援センター | 計 |
R5 | 0 | 15 | 4 | 13 | 11 | 43 |
受託研究
受託研究は、本校の教職員が学外の研究機関又は民間企業等から委託を受けて行う研究で、これに要する経費を委託者が負担するものをいいます。本校では産学官共同研究の一環として、広く民間企業等との研究上の契約を結び、受託研究を行っています。
●受託研究受入手続きの流れ(PDF)
●受託研究申し込み(Word)
●受託研究実施規則(PDF)
●受託研究実施規程(PDF)
●受託研究契約書(ひな型)(Word)
昨年度受入状況
年度 | 一般科目 | 機械電気 | 情報電子 | 土木建築 | 教育研究支援センター | 計 |
R5 | 0 | 2 | 0 | 1 | 0 | 3 |
問い合わせ先
総務課地域連携推進係
TEL:0834-29-6227, 6399, 6256
FAX:0834-28-7605
E-Mail:tiren●tokuyama.ac.jp
※●は@に置き換えてください。
または各学科センター参事